日本高野連が最終結果発表

　野球部員の特待生制度について、加盟校の実態調査を進めていた日本高校野球連盟（脇村春夫会長）は３日、調査の最終結果を発表した。

　２日の発表以後に東京都や茨城県などが新たに申告し、日本学生野球憲章に抵触する特待生制度を設けていたのは、４６都道府県の３７６校（軟式、硬式両方は８校）で、部員数は計７９７１人（判明分）となった。

　日本高野連の特待生制度に対する考え方だが、脇村春夫会長の言わんとするところはよく判る。しかし、一昔前の憲章を杓子定規に掲げられても、子供たちには関係ないではないか。そして多くのプロ野球選手、評論家、野球を教えている監督及びコーチなどの関係者、高野連の理事などの関係者の中で特待制度の恩恵を受けた人もいる事だろう。みんな口を閉ざして静かにしているのが腹が立つ。利己主義の塊のような球界だ、まさにフェアプレーとは遠い世界である。

　とはいっても特待生制度とは関係ない公立高校や一部の私立高校で強豪校と言われるところも沢山ある。こういうところにスポットライトがあたるのはいいことである。球児は甲子園に行く権利は平等にあるのだから、地元にしっかりと根を生やして野球に熱中する事こそ大切な事かもしれない。

　日本の野球が世界に通用するようになって来たのは、高校野球のレベルアップが要因であり、甲子園で競い合った結果である。この特待生制度の裏には『金』の問題がある、スポーツ精神なりフェアプレーは額では計れないものである。今回の問題を契機に、高校野球だけでなくすべてのスポーツの特待生制度について考え直す時期なのかもしれない。フェアプレーとは何なのか判るのかもしれない・・・。